その後のフォトコン（春節祭に入賞）など
2008年12月末までにいただきましたフォトコンテスト入賞通知は次の通りです。(前回にお知らせした大津祭のものとあわせて2008年12月は5件の入賞となりました）
２００８年11月期 NHK学園カメラメイトコンテスト 秀作3席（選者 写真家 児島昭雄先生）
日本放送協会学園 平成20年12月12日連絡
2008年兵庫県立フラワーセンター秋の写真コンテスト 入賞・努力賞
兵庫県立フラワーセンター 平成19年12月12日連絡 平成21年1月表彰
兵庫県立フラワーセンター花の展示ホール 20089/1/10-2/3 展示
東灘アートマンス第6回デジタルフォトコンテスト 「東灘のまちかど賞」受賞
神戸市東灘区役所・東灘アートマンス実行委員会 平成20年12月18日連絡
神戸市東灘区役所 1階ロビー展示 平成21年2月17日(火)～26日(木)
神戸市東灘区広報誌「コミコミ」２００９年２月号 写真掲載予定
神戸市東灘アートマンス公式WEBページ掲載
http://www.hn-artmonth.jp/photo/
2009神戸南京町春節祭フォトコンテスト 好作品奨（ハオ・入賞）
神戸南京町春節祭実行委員会 平成20年12月26日連絡
2009年1月26日～2月1日神戸南京町広場 春節祭会場展示
1/26南京町広場会場ステージで表彰式予定
皆様には、このブログで「東灘アートマンス」の締め切り直前に応募したこともあり、人気投票へのお願いをいたしました。投票結果は審査に影響されないとあり、投票数では当然ながら上位には入りませんでしたが、入賞をさせていただくことができました。東灘区のフォトコンテストの入選はこれがはじめてであり、目標としておりました「地車（だんじり）の写真での入賞」となりました。厚くお礼申し上げます。
１月の連休が終わり、１月中旬発表のものがいくつか残っています。
春節祭のフォトコンテスト（神戸南京町商店街主催）は、神戸の大きなイベントのフォトコンテストですのでとりあえず目標達成というところで、あとは神戸市内関係では「山陽電鉄」「神戸港」「神戸市北区」を残しており、少しずつがんばっていきたいと思います。
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コメント
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阪神大震災から、今日で満１４年になりました。
以前にもコメントしましたが、この震災をきっかけに、大阪の民放テレビ５社は、従来、基本的に電波を停波していた深夜から未明にかけての時間でも、重大な突発ニュースの速報にも対応するため、電波を出しっ放しにして「お天気カメラ」などの映像を流すようにするのが定着しました。
ところが、ここに来ての世界的な金融危機などによる影響で、特にスポットＣＭの広告収入の減少がきつくなっている事や、温暖化対策などのための省エネのための電力使用量削減を求める意見が出る中、赤字を垂れ流すテレビ深夜放送のあり方が、大阪の民放各局でも議論されてもおかしくないと思われます。
昭和６２年秋以降、東京や名古屋、大阪のテレビ局で深夜の放送時間の拡大やオールナイト放送化が本格化し、「テレビ深夜放送バブル」が本格化しましたが、この頃にも、特にマスター（主調整室）関連の業務に従事する社員などから、「労働強化ではないか」との不満もくすぶっていたそうです。
大阪の民放テレビ５社では、特に深夜のスポットＣＭ枠の売れ行きが悪くなっている中で、深夜３時過ぎまでテレビ放送をするべきなのかという声が、社員や労働組合サイトから出かねない状況と思われます。
今後、「災害や突発ニュースに対応するための電波出しっ放しか」それとも「温暖化対策や経営効率化のための電波停波」か、厳しい選択を迫られかねないのではないかと思うのですが、西川さん、いかがでしょうか。
投稿: らぶＳｕｎ | 2009年1月17日 (土) 16時24分
らぶＳｕｎさん
このようなことは一市民である放送局マニアの私などがコメントすべき筋合いではないと思うのですが、らぶＳｕｎさんのお考え（どのような立場なのかもわからいのですが）とはもしかすると大きく違いお気をわるくするかもしれませんが感じたことを私なりに述べさせていただきます。
１）放送局は放送法・電波法による公共性のある事業ですが、電波を出せる「運用許容時間」は無線局免許状に明記されており、おそらく「常時」（２４時間）を得ていることではないかと思います。したがってその範囲であれば放送時間は経営の問題であると思います。
２）ただし、極端に少ない放送時間になれば、ユーザー側の不評となりその放送局から離れることになるかもしれません
３）コストから見ると放送の電力代金より、番組制作のほうがかかっているのではと思います。エネルギー危機などの深刻な問題があるように思えませんし、温暖化対策として放送の公共性と深夜営業するコンビニなどの電力使用などを論じるのなら別の次元でしょうが他の電力消費なども考えなければなりません
4）その意味で放送業界の労働者の労働強化などは、確かにあるのかもしれませんが24時間放送をするためにはマンパワーやコストをかけてするのが当然です。労働問題や身内話の事情は知りませんが、本当にそのようなことをTV局の労働組合が公式にアナウンスしているのでしょうか？
バブルがはじけ経営側の判断で規模縮小するのであればそれは経営判断として仕方ないと思うのですが。
温暖化対策に放送をやめても、電力の供給を止めない限りビデオを見たりインターネットという放送業界離れがおこることは十分考えられるのではないでしょうか。
放送大学という放送局がありますが、これはリアルタイムで見る人より、放送を録画して見るひとが圧倒的に多い放送局です。
電波で放送するのは配信能力が大きく、安く、手軽なものであるからです
リアルタイムで勝負するニュースとか、放送電波のもつ巨大な配信力、番組制作の魅力を生かしていくのが従来の放送局の姿で、安易な放送時間短縮や番組の質の低下は不利益になるのではと思います。
投稿: 西川 | 2009年1月19日 (月) 02時28分